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顕微授精の適応について

顕微授精とは普通の体外受精で受精しないといった場合に用いられる方法になります。どのようなケースが適応になるかを具体的に挙げてみましょう。


顕微授精の適応例

 

1.乏精子症の場合

源精液を調整して、運動性良好精子を回収後の最終運動精子濃度について20万/ml以下といった場合になりますと受精しない可能性が高いことから顕微授精を選択します。


2.体外受精を行った後の受精障害


体外受精で全滅する可能性といったものは、一般的には10~20%と言われております。2回目に再び受精障害になるケースについては40%と言われております。
そのため前回の体外受精にて受精率が極端に悪いといった場合、次回は顕微授精を選択します。


3.不動精子のみである場合


全ての精子が動かないようなケースです。全てが死滅してしまっている場合には死滅精子症と呼ばれます。当然精子が動いていなければ自然受精は不可能ですので顕微授精を選択します。
この際、精子が生きているかどうかといったことを判定する方法はHOSTテストと呼ばれます。精子を低浸透圧溶液に置きまして、尻尾が膨らんだ精子は生きている精子で、尻尾に変化がないもの精子が死んでいる精子となります。


4.奇形精子症


奇形精子症は受精障害となります。クルーガーテストといった精子の形態を評価するテストで形態が正常である精子の割合が4%未満となっている場合には異常となり、受精率も極端に低下するということが判明しております。そのためクルーガーテストにて正常形態率が4%未満である場合には顕微授精を行います。


顕微受精は特に精子側に問題がある場合に有効な手段と言えます。それ以外の場合になりますと、受精率は有意差が無く、その適応を守るといった事が大切になります。


顕微受精の妊娠率

 

日本産科婦人科学会の平成23年度倫理委員会での「登録・調査小委員会報告」の下記の報告から見てみましょう。


「2010年分の体外受精・胚移植等の臨床実施成績および2012年7月における登録施設名」
http://www.jsog.or.jp/activity/pdf/Rinri_report6409.pdf


これによると、2010年に全国で行われている顕微授精については、下記のような統計結果がうかがえます。


1.射出精子によるICSIのみで77,394件
2.そのうち採卵が行われた回数75,684件(1.の約97.8%)
3.新鮮胚移植が行われた回数30,565件(1.の約39.5%)
4.新鮮胚移植を行ったうち妊娠に至った件数が6,148件
(3.の約20.1%、2.の約8.1%、1.の約7.9%)
5.新鮮胚移植を行ったうち出産に至った件数が3,990件
(3.の約13.1%、2.の約5.3%、1.の約5.2%)


つまり顕微授精で新鮮胚移植を行って出産に至った夫婦は100組たった中5組ということになります。


一方、凍結融解胚子宮内移植の治療成績を見てみましょう、


1.凍結融解胚子宮内移植が行われた周期82,269件
2.そのうち移植が行われた回数79,944件(1.の約97.2%)
3.妊娠に至った件数26,905件(2.の約33.7%)
4.出産に至った件数17,883件(2.の約22.4%)


良好胚は積極的に凍結保存にして、グレードが低いといったものから選択的に新鮮胚にて戻す方針の医療機関もあるため、それが新鮮胚移植の成績を下げるといった可能性は否定できません。また、質・数が凍結保存が可能なだけの胚ができたということそのものが、新鮮胚移植の選択肢しかなかったケースよりも諸条件が揃っているという可能性も否めません。


それでも、凍結保存の胚を融解して子宮内胚移植を試みた100組中で22~23組は出産に至ったという結果は、凍結融解胚子宮内移植の有効性についてはかなり明白な事実であるということが出来ます。